住友の事業
CSRの考え方は住友の歴史の随所に織り込まれており、当社を含む住友各社へ受継がれ、経営活動の基本とされています。
住友の歴史に息づく精神
17世紀中頃、住友家初代である住友政友は、商人の心得を説いた「文殊院旨意書(もんじゅいんしいがき)」を遺しました。その前文には「商事は不及言候へ共万事情に可被入候」とあり、何事も粗略にせず心をこめて丁寧慎重に取り扱うよう書かれており、住友の事業精神のルーツとされています。
また、住友家法の冒頭にある「営業要旨3ケ条」では、信用・確実を重んじることや、進取の精神を持ちながらも浮利に走ることのないよう説いています。
このように、住友の精神にはCSRの理念が根底に流れています。
別子銅山での取組み
1691年に開坑してから1973年まで283年間続いた別子銅山は、住友の事業の原点ですが、19世紀後半には、山林の伐採や製錬時に発生する亜硫酸ガスの影響で、荒廃が進んでいました。
のちの第二代総理事であり、当時支配人であった伊庭貞剛は、山々に緑を戻すため、毎年100万本を超す植林を行うなど大規模な造林計画を実施しました。現在の豊かな自然はこの計画が基盤になっています。
「自利利他公私一如(じりりたこうしいちにょ)」
住友の事業精神を表す言葉の一つで、「住友の事業は、住友自身を利するとともに、国家を利し、かつ社会を利する事業でなければならない。企業は私的な存在であると同時に公的な器である」という意味があります。
「君子財を愛す。これをとるに道あり。」
伊庭貞剛の言葉で、「企業が利益を追求するのは良いが、その手段が人の道にはずれないことが肝要である」という意味があります。